現在では、戦後に植林された人工林の多くは50～60年生を中心に成長してきており、収穫して木材資源として活用できる大きさに成長してきています。木材生産には長い歳月が必要であるため、農作物のような１年をサイクルとした短期的な投資と回収にはなりません。しかし、森林経営には立木を収穫可能な状態のまま長く在庫としてストックできるという特徴があります。さらに在庫としてストックする森林の管理にはほとんどコストがかかりません。また、ストックしている間も木は成長をし続けるので在庫量は増え続け、利用間伐や択伐（森林状態を維持しながら必要な樹木を伐採・更新する）により中間収入を得ることも可能となります。

　かつての薪炭林業は自然力を活用して育林にコストをかけない合理的な森林管理によって成立していましたが、拡大造林政策によって戦後に植林されたスギ・ヒノキは、当初から公的な補助金を使って育林をする体制がつくられて現在に至っていることがわかりました。このように、公的補助金の投入によって育成されてきた多くの人工林を、今後、どのように経営管理していくかが森林・林業の大きな分岐点であり「補助金依存体質」から脱却する大きなチャンスでもあると考えています。
　戦後の建築材不足の時代に柱材生産の目的で40~50年伐期で皆伐する前提で植林された日本の人工林ではありますが、現状では途中で管理を放棄されたり、当初の利用目的や生産目標が不明確になってきています。このような人工林については、再び育林コストや災害リスクの高い皆伐による更新はせずに、自然力を活かした長期的管理による管理コストのかからない人工林管理を目指していくことが得策となると思います。
　搬出間伐が可能な森林については間伐材の販売収益で事業費の補填をはかると同時に、木が大径化すれば間伐材の販売収入で施業費を捻出でき、所有者にも収益が還元されるようになります。また、適切な間伐が実施された人工林は総体的に災害に強いと言われています。

　森林経営の基本は利子で収益を得ることです。かつて国有林の保続計算プログラムの開発に携わったことがありますが、保続計算によって森林の「年間成長量」を上回らないように「標準伐採量」を算出して森林資源を枯渇させないように管理することが森林経営の基本であると教えられました。
　これを数値で見れば、平成30年の林業白書によれば、『主伐期にある人工林の直近5年間の平均成長量を推計すると、年間で約4,800万m3程度と見込むことができ、主伐による丸太の供給量は、近年増加傾向にあるものの、平成27（2015）年度でも1,679万m3である。これは、主伐期にある人工林の成長量と比較すると4割以下の水準となっており、資源の循環利用をさらに進めていくことが可能な状況となっています。また、森林全体の総成長量（約7,000万m3）と木材の供給量（2,714万m3）には更なる乖（かい）離があり、その程度は欧州の林業国と比較しても非常に大きくなっているなど、一層の森林資源の活用を図ることが可能な状況である』と記載されています。
　つまり、日本の人工林を現在の2.8倍の材積を伐採をしても数値上は保続管理できる計算になります。しかし、このことを根拠に「人工林をどんどん伐採して、再び公的補助金を使って育てましょう」と言う理由付けにはならないのではないでしょうか。

　その理由は日本の人工林が50~60年生となり伐期に達したというけれど、この伐期の概念は植林したスギ・ヒノキから柱材のとれる太さに成長する期間で定められたもので、人間で言えばやっと成人して育児や子育てにお金がかからなくなって、これからは自立して成長していける状態になったばかりという状態です。林業白書で比較している欧州の林業国の一つドイツではどのように森林を経営管理しているかというと、ドイツ在住のジャーナリスト池田憲昭さんによれば、ドイツの森林と日本の森林の違いは、日本の人工林の齢級構成が50～60年生をピークとして若齢級の森林と高齢級の森林が少ない山型の偏った齢級構成となっているのに対し、ドイツは非常にバランスよく80年生以上の大径木がたくさん残っているそうです。
　ただ、ドイツでも、日本が昭和30~40年代に経験したことを200年前の産業革命の時代に経験しており、当時、主に燃料としてたくさん木材が必要で、多くの森林が伐採されたようです。その結果、多くの森林が荒廃し、その後どうにかしなくてはいけないということで、主にトウヒ、モミ、マツなどが植えられ、そこから成長する分だけを伐採する持続可能な利用が行われ、現在の齢級構成ができ上がっており、現在ではドイツの木材利用は80年生以上が主になっているとのことです。
　したがって、ドイツ林業は基本的に大径木で収益をあげる循環型の林業となっているのが特徴です。一方、日本は、今50~60年生にやっと達したという段階の細い木なのでなかなか収益を上げにくい。さらに、大径木もほとんど残っていないので、日本は人工林がやっと伐期を迎えたといっても、ドイツのような循環型の持続可能な木材利用ができるまでには、もう少し長い道のりが必要であることを頭に入れておかなければならないと思います。

　また池田氏によれば、ドイツの伐採方法は、基本的に皆伐は禁止となっており、大径木を伐採しながら同時に更新させていく方法をとっているそうです。80年生、120年生、140年生、200年生、300年生という木を択伐的に伐採しながら、天然更新が可能な場所は天然更新を促し、これにより、大体30～50年くらいの期間で伐採・更新が進んでいくそうです。大体５～10年おきに同じ林地に入って、少しずつ丸い穴を大きくしていく、または帯状の線を広げていくという非皆伐方式で林業が行われています。もちろん、部分的に植林が必要なところもあり、土が弱っている場合には広葉樹を少し植えて土を固めるほか、広葉樹を針葉樹のすき間に植える。また、風害や虫害などで一面駄目になった林地など天然更新が難しくなった場所には植林を行うということです。したがって、ドイツの森林管理は日本のように同一樹種・同一林齢の木が面的に存在するのではなく、林齢や樹種の異なる樹木が入りまじって生えている異齢林となっています。したがって、日本のように森林を齢級や樹種で面的に管理することはせず、径級による管理が行われてるということです。

　１００年生以上の高齢級の森林がほとんど伐採しつくされた日本で、このような非皆伐施業を基本とするドイツの森づくりを実現するには、最低でもあと50年の月日が必要となります。その間に現在の50~60年生の人工林を大径木に育成しなければなりません。間伐で枝葉の少ない木を残しても、大径木にはなりませんし、自然災害にも弱い森林となってしまいます。森林を長期管理による大径木化するには、選木作業に一定水準の技量と能力が求められます。また、50~60年生に達した人工林の間伐材は、細いと言っても利用径級には十分に達しているので、可能な限り搬出利用して収入を得ることが「補助金依存体質」からの脱却に繋がりますし、伐出に必要な林道・作業道のインフラ整備を進めることは将来の森林管理のインフラとして生かされることだと思います。

　森林生態学者の藤森隆郎氏は『長伐期施業の延長上には非皆伐の択伐林施業があり、そうなれば伐期の概念は薄れていくと思います。長伐期施業から択伐林施業に向かっていくことにより、生産基盤と経営基盤が高められると思います。択伐林施業は知識集約度の高い施業であり、優れた技術者を必要とします。したがって林業は知識集約度の高い産業であり、環境と生産の調和の図れる、社会にとって不可欠な、誇りの持てる産業であるはずです。』と述べています。

　補助金に頼らない自立経営が可能な一部の森林については皆伐再造林施業を選択することも一つの選択肢でありますが、日本の林業の「補助金依存体質」を断ち切るには、管理コストのかからない「非皆伐施業（択伐）」に向けてしばらくは間伐を繰り返していき、将来的には間伐の補助金を廃して、多間伐施業から択伐施業に転換していくことが日本の森林と林業の再生につながるのではないかと思うのですが。

　今日の日本の林業が「補助金依存体質」になっていることは業界の方であれば周知の事実であり、このことは先に書いた通りです。この日本の林業が抱える大きな「課題」を解決しないまま、再び人工林の皆伐を推進し、皆伐後の植栽、獣害対策、保育（下刈り、除伐、間伐）を補助事業で進めようとしている日本の林業行政の在り方に疑問を抱く人は少なからずいると思います。
　林業の現場で働く多くの人たちも本音のところではそう思っていても、補助事業で今の仕事が成立していることが分かっているので「補助金依存体質」に疑問の声を上げにくかったり、むしろ、開き直って補助金の増額を行政に要求することを選ぶ人たちが多数派になっているのが現状だと思います。

　日本の造林事業に関わる補助事業を少し整理するために、戦後植林された人工林がどのように成立してきたのかを少し整理してみることにしました。
　戦後の復興期に当たる昭和30~40年代までは森林は富の象徴であり、沢山の山を所有する「山持ち」さんは「お大尽(だいじん)」と呼ばれ地域の資産家でした。森林の価値が上昇したのは、戦後の復旧・復興用の木材の需要が急速に高まり、木材の価格が急騰して山の資産価値が上昇した時代がしばらく続いたからです。だから、その時代の森林は富を生み出す「打ち出の小槌」となり「森林＝財産」だったわけです。
　しかしながら、同時期に森林の過伐採によって国内の森林資源が枯渇して、戦後すぐのころの写真を見ると、どこの農山村も背景の山はいわゆる「はげ山」となっています。このように森林の裸地化が進んだ結果、昭和20~30年代には各地で台風等による大規模な山地災害や水害が発生するようになります。

　このため、国土の保全や山地災害の防止の面からも、森林の造成の必要性が国民の間に強く認識され、伐採跡地を早期に回復することと、建築用材の需要が増加して薪炭材の需要が減少したことから、多くの広葉樹の伐採跡地がスギ・ヒノキの人工林に転換されていきます。これらの造林事業は拡大造林政策と呼ばれて、主に森林所有者自らによって公共事業（造林補助事業）として実施されています。また、所有者自らの努力では植栽できない箇所については、森林開発公団（現在の独立行政法人森林総合研究所）や造林公社（現在の森林整備法人）が当面の費用を負担する「分収造林方式」による森林整備も行われました。さらに、当時の木材価格の状況から、補助事業によらず融資等による造林も行われていたようです。(「我が国の森林整備を巡る歴史」－林野庁より抜粋）　　
　しかしながら、これらの人工林の育成には多大な時間がかかり、植林木が収穫ができる大きさに育つには最低でも40~50年ほどの年数がかかります。また、植栽直後には下刈りや除伐と言った保育作業に育林コストも掛かります。この時代の造林事業（植栽・下刈り・除伐等）は、多くは補助事業として実施されることが多く、また、これらの作業は所有者自らや地域の人たちを雇用することで実施することが多かったため、造林補助事業で山村地域に雇用を生み出すことができました。したがって、この時代までは所有者にとっても地域にとっても人工林はお金を生み出す「打ち出の小槌」であったと考えられます。

　植林後20~30年が経過すると１回目の間伐作業の時期になりますが、この時期になると農林業を生業にしてきた山間地域で生活する人たちの多くは勤め人となり、山林からの収入を期待しなくても生活が成立するようになります。また、間伐作業はチェンソーの技術も必要で、木が大きくなるにつれて作業の危険性も増しますので、所有者自ら作業することことが難しくなり、作業は森林組合などの事業者に委託することになります。間伐材は当初に予定していた杭丸太や足場丸太などの小径丸太の需要が減り、切り捨て間伐が主流になります。
　この間伐作業も多くは造林補助事業として実施されましたが、切り捨て間伐では間伐材の売上収入が得られないので、補助金は森林組合等の作業員の労賃に充てられ森林所有者の収入にはなりません。この頃から、所有者にとって人工林はお金を生み出す「打ち出の小槌」ではなくなります。

　このような背景で、所有者の間伐意識は上がらず、国や県などが間伐キャンペーンを繰り広げて公的補助金による間伐を推進してきました。しかし、所有者の世代交代や人工林への無関心から間伐がされずに放置される「放置人工林」が増加するようになります。適切な間伐が実施されない「放置人工林」の増加に伴い、過密状態になった人工林は自然災害に脆弱で、大雪や台風などによって雪折れや倒木の被害が多発するようになります。被災した人工林は復旧されずそのまま放置されることも多く、人工林の荒廃がよく目につくようになり、人工林は「価値の無いもの」「地域のお荷物」という認識に拍車がかかる原因にもなり、「放置人工林」が社会問題として顕在化してきて、森林ボランティア活動による間伐作業も各地で盛んにおこなわれるようになったのもこの頃です。

⇒「補助金依存」からの脱却（３）へ続く

　少し古い資料になりますが、社団法人 日本経済調査協議会が2011年7月に公表した「欧州における林業経営の実態把握 報告書」に、欧州各国と日本の木材生産に関する補助金総額の比較をした資料が示されています。日本経済調査協議会が、入手できる資料を使って各国の補助金総額の傾向の比較を行った資料が下の「図表 III-6」です。欧州各国の補助金には、フォレスターの無償に近いアドバイスサービス等も含まれている場合もあり、実態は多様で統一的な把握は困難な面もあるということではありますが、その実態を理解するには十分な資料と言えます。

　資料によれば、森林１haあたりの木材生産に関わる年間の補助金額は、ドイツが 1,820 円/（ha・年）、オーストリア 1,490 円/（ha・年）、フィンランド 350 円/（ha・年）、スエーデン0円/（ha・年） であるのに対して、日本は49,230円/（ha・年）となっており、欧州の中でも比較的補助金の投入が多いドイツと比較しても27倍もの補助金を投入していることとなります。これを木材１ｍ3当り生産に関わる補助金でみると、ドイツは400円/ｍ3、オーストリアは230円/ｍ3、フィンランドは140円/ｍ3、スエーデンに至っては0円/ｍ3であるのに対し、日本は30,770円/ｍ3の補助金が投入されており、日本の木材生産にかかる補助金総額が桁違いに大きいことが分かります。
　これだけの補助金を投入しながら、日本では人工林の荒廃が問題となり、所有者の山離れや林業が産業として成立していない現状に違和感を感じざる負えません。

　現在、日本のスギ丸太の平均価格はウッドショックで木材価格が高騰している現状でも16,000円/ｍ3前後を推移していますので、日本の林業は木材生産に30,000円/ｍ3の公的補助金を投入して16,000円/ｍ3で販売しているということです。それでも林業経営が一見成立しているように見えるのは、育林コストを公的補助金でカバーしているからです。適切な表現かは分かりませんが、一昔前の言い方で言うと「親方日の丸経営」をしているわけです。

　それでも、戦後の過伐採によって裸地化した森林の回復に補助事業によって森林を回復させ、山間地の雇用を創出したことについては一定の評価はしなければならないと思います。しかしながら、植林から50~60年が過ぎた現在、ここで「補助金依存体質」をリセットして欧州各国並みに補助金によらない自立型の林業経営に転換していく必要があると思うのです。自立型の林業経営には経営者の自由競争と経営努力が必要になります。大きな事業体は大きいなりに、小さいな事業体は小さいなりに林業を持続可能な産業として自立させていく努力を惜しまないことが、森林・林業をとりまく技術や知識の集約につながり林業の発展に結果的につがるのではないでしょうか。

　日本の林業は、いつまでも「補助金依存」という現実から目をそらせるわけにはいきませんし、令和6年から国税として「森林環境税」の徴収が始まることから、国民の森林・林業に対する見方も厳しくなるのではないでしょうか。これまでの補助金依存型の林業に国民の理解が得られるか疑問が残ります。
　日本の林業が「補助金依存体質」から脱しない限り旧態依然の体質から抜け出せませんし、行政からの補助事業だけを何の疑問も持たずにこなしているだけでは林業経営の醍醐味もありません。知恵も進歩も生まれないままの日本の林業経営には将来はありません。このような林業界の改革には、補助金に依存しない本当の意味の「フリースタイル林業」を目指す人たちが増えることや、国策として「林業の補助金依存体質からの脱却」を目指す姿勢が必要だと思っています。

　今ある人工林を伐採して利用することには異議を唱えるつもりはありませんが、その後の更新・育林事業は補助金によらない自立経営による林業経営を目指すべきでしょう。少なくとも現在の日本の森林の状況は、一部の地域を除いては過伐採で森林を回復しなければならない状況にはありません。伐採後、新たに更新する森林について再び補助事業で森林を育成することを繰り返すことは避けなければならいと思うのです。補助金に依らなければ更新できない森林を何の疑問も持たずに皆伐を進めることには、日本の林業の将来も森林の経営管理に対する技術や知識の集約も見えてきません。日本の林業が補助金依存症から抜け出し、真の自由を獲得するには「覚悟」を決めることが必要であると思います。

　林業が補助事業から脱却することで、多くの行政の林務職員と森林組合等の事務職員が補助申請に係る膨大な時間と経費を「持続可能な林業経営」に対する研究・制度づくり・人材の育成に向けることができます。そうなれば、今ある森林資源を持続させながら、誇り高き林業者は自ずと育ってくると信じています。

⇒「補助金依存」からの脱却（２）へ続く。

私は「ハスクバーナ党」である。

今は現場作業からほぼほぼリタイアしているので、最近はチェンソーを使うのは事務所の薪ストーブの薪を作る時くらいだ。
約20年間の現役時代のチェンソーの所有履歴は、ハスクバーナ社が346xp、346xpNE（２台）、339xp（2台）、スチール社がMS-020、MS-201C（2台）、ゼノア社（現ハスクバーナのゼノアブランド）GZ-4211EZ、G-2050Tの計10台である。

現役時代は、中型チェンソーと小型チェンソーの2台を携行して現場に行くことが多かったので、常に2台のチェンソーを現役機として整備していました。2年に１台くらいのペースで新しいチェンソーに更新していた感じです。

そんな私がはじめて買ったチェンソーはスチール社のMS-020でした。恩師である島﨑洋路先生のおすすめ機種でした。このチェンソーは35㏄の小型機ですが、プロ仕様なので40㏄クラスのチェンソーと遜色ないパワーがあり、何といいてっも軽量なので初心者にも扱いやすいし、それなりの仕事もこなせる優秀なチェンソーです。今でもMS-201シリーズとして販売されていますし、私も初代MS-020から2台の後継機MS-201Cへと乗り換えて小型チェンソーの部ではこのスチールが長年の相棒となってくれていました。

その次に買ったチェンソーがHusqvarna社の346xpで、このチェンソーとの出会いが私を「ハスクバーナ党」にし、本格的な林業現場で長年の間私を支えて仕事をしてくれた大事な相棒となりました。きっかけは、私が炭焼きの修業時代に出会った林業家の夏目松三氏（後に地元の林業関係者の間では知る人ぞ知る伐採名人と分かる。）から「鈴木さん、そんなに山の仕事に興味があるなら俺についてまわれ。日当も払う。ただ、そのチェンソー（MS-020)では俺の現場では仕事にならんからチェンソーはハスクの346を買うことが条件だ。」と言われたことに始まる。早速、夏目師匠と一緒にチェンソー屋さんに行って346xpを購入した。その日の晩は346xpを寝床の横に新聞紙を引いて一緒に寝ました。

このHusqvarna346xpの初期型は、45㏄のエンジンで重量も4.8㎏あってずっしりと重い。これに比べるとSTHILのMS-020はおもちゃだ。エンジンも低速のタッタッタという音からフルスロットルのシャキーンという音までハスクバーナサウンドが美しい。高速域まで一瞬で立ち上がる加速とアクセルレスポンスは圧倒的だった。濃いオレンジ一色の流線形ボディーにHusqvarna346xpのネームプレートと角丸に毛が三本生えたようなロゴマークが武骨でなんともかわいらしい（※ハスク社はかつて銃を製造しており銃口と照準がモチーフらしい）。このチェンソーを持っただけで一人前の現場人になれた気がした。この初期型346xpは日本仕様だけが排気量が45㏄で重量も中型チェンソーとしては軽量だったのですが、その後、346xpNEW editionとなり排気量が50ccとなり重量も5.0㎏になった。私は45㏄の初期型346xpが一番好きだったのだが、2007年に販売中止となり、その後は泣く泣く346NEW editionを２台乗り継ぐことになる。

Husqvarna346xpNE

今では多くのプロに愛された名機346XPもとうとう廃盤となり、後継機種の550xpに引き継がれた。しかし、この550xpの評判がすこぶる悪い。実は２台目の346xpNEを購入するときも550xpが後継機として販売されていた。ハスクバーナ党の私としては当然550xpも購入対象だったのですが、先に550xpに乗り換えた仲間の評判がすこぶる悪い。それで346xpNEの在庫を探してあえて旧モデルを購入したという経緯があります。（これは正解でした。）

今、チェンソーのキャブレターの仕様がコンピューター制御のオートチューン化（ドライバーで調整ネジを回して自分で調整できない）される過渡期にあります。つまり、自分でキャブの調整ができない。販売店の修理のおじさんも手が出せないようです。キャブの調整は調子が良ければほとんど触らなくても大丈夫なんですが、これまでは自分で微調整したり手に負えなければ修理屋さんで調整してもらえば調子が戻りました。新しいキャブレターはコンピューター制御なので、調子が悪くなったらコンピューター診断して異常があればメーカーに送ってキャブレターの全部を取り換え、異常が検出されなければ原因不明のまま手が出せないという厄介なことが起きます。オートチューンが正常に機能すればコンピューターが自己診断で微調整をしてくれるのでメンテナンスフリーとなるのですが、550xpはこのあたりの不調の発生頻度が高く、最近、改良機の550xp Mark2が販売されましたが、完ぺきに改善されたわけではないようです。

現場人にとって、チェンソーの切れ味とトラブルの無さは絶対条件です。朝、現場へ行ってチェンソーが不調で使えないとなれば、その日一日仕事が出来ません。現場での微調整で解決できればほぼ問題なく、それでも手に負えなければ修理屋に走って午後からか次の日の朝までには仕事に戻らないといけません。それが、修理屋に行っても「メーカーに送らないと分かりません」とか「部品を全部交換になるので〇万円の部品代と１週間機械を預からせてください」ではストレスもマックスです。だから、今、ハスクバーナー党だった人がスチール党に支持を鞍替えする人が増えているみたいです。販売店もこの状況ではハスクの主力機種である550xpを積極的に販売できなくて頭を抱えてますし、ハスクバーナ党の私としては「頑張れハスクバーナ」と言うよりほかない状況です。

実は現役最後の346xpNEが今年になってお釈迦になってしまいました。クランクシャフトのベアリングが飛び出て修理には大金がかかるということで修理を諦めました。もう現場はほぼリタイアしているので新しいチェンソーを購入するか迷いましたが法人の共有所有のチェンソーとして代替え機を買うことにしました。しかし困ったことに550xpは先に書いた通りの状況だし、346xpNEの在庫も長年お世話になっているチェンソー屋さんにはもうない。そこでチェンソー屋さんに勧められたのがHusqvarna353である。ネットのカタログを見るとプロフェッショナルチェンソーのカテゴリーに入っているけど、ハスクのプロチェンソーの称号である型番の後ろにxpの文字はない。価格もその分良心的だ。排気量は51.7㏄で見た目は346xpNE、いや初代346xp（クラッチカバーがオレンジ色）だ。部品も346xpの部品が共用されているので346xpが部品取りに使える。キャブレターの仕様も従来型である。お店の人が言うには550xpの評判がよくないので最近はプロの人もこれを使っているとのこと。パワーも問題なさそうで、私も最近は薪づくり程度で山で使用する機会はほとんどないのでこの機種を購入することにした。持った感じは346xpと全く一緒じゃん。使う機会が減ってしまったので今はたまにエンジンかけて眺めている。やっぱハスクのチェンソーはかっちょいい。マジックで353の後ろにxpって書いておこうかな。これで「ハスクバーナ党」から離党せずにすんだ。

Husqvarna 353

最近、チェンソーを持つことがなくなった反面、一日中パソコンで資料を作ったり、Google先生に質問することが多くなりました。そこでパソコン環境を良くしようと思い立ったのです。

パソコン作業をするときに、ソフトを切り替えながら作業をしたり、Googleで調べものしながら作業をすることってけっこうありますよね。実は私はノートパソコンに外部ディスプレイを接続できることは知ってましたし、接続して使ったこともありました。ただ、外部ディスプレイには内臓ディスプレイと同じ画面が映るだけだと思ってました。

だから、２台のディスプレーに別々の画面を映して使いたいときは、ノートＰＣをディスクトップＰＣのところに持って行って、ディスクトックＰＣにはExcel、ノートＰＣにはGoogle画面を出すというように使うか、最近ではi-padを見ながら作業をするとか、とにかく２台のパソコンを駆使してパソコン仕事をしてました。しかし、同僚のパソコンを見ると1台のパソコンに2台のディスプレーが接続され、別々の画面が映っているではありませんか。

あ、そんなことできるんだ。ちょうど廃棄寸前の余ったディスプレーが事務所に転がっていたので接続してみようと思い立ちました。ディスプレーの接続端子がVGAで、ノートPCの端子がHDMIだったので、変換アダブターをAmazonでぽちったら翌日に届きました。早速、接続だ。

あれれ、同じ画面だ。こういう時にはGoogle先生に聞けばいい。何々、ディスプレー設定で「表示画面を拡張する」を選択すればいい。
最初は少し戸惑いましたがドッラグ・アンド・ドロップでソフトの画面を「右から左に」「左から右に」移動できるではないか。
これまで、２台のパソコンを使う方式でも画面を見比べながら作業はできましたが、右の画面のソフトの必要な所をコピーして左のソフトにペーストすることができませんでした。なんと、今度はできるではないか。今まで１台の画面でソフトを切り替えて使うと切替の時にどの箇所が何が必要だったか忘れてしまったり、結構厄介な作業でした。このストレスが全て解消。

なんとこの機能はXPの時代からあったそうな…。２０年前の自分にバック・トゥ・ザ・フューチャのデロリアン号に乗って教えに行ってあげたい。
こういうことって他にもあるかも。スマホの機能なんか1000の機能のうち10も使っていないんだろうな…きっと。
昨今の林業のICT化やDX化にもついていかないといけないし、まあ、未知のことを勉強するのも悪くない。しかし、頭と記憶力の低下はなんともなりません。

それは、国民の税金である公的資金を使って個人資産である民有林の資産価値を高める山仕事にはそれなりの理由付けが必要だからです。これまでは、森林には「災害防止」や「水源涵養」、最近では「CO2の吸収源」などの公益的機能があるので、その整備に公的資金による補助をすることに対して妥当性があると解釈されていました。したがって国や県の補助事業も「災害に強い森づくり」の旗印のもとに予算が組まれてきいました。最近は森林を皆伐することにも公的補助がありますが…（この話はまた別の機会に）。

そこそこ重労働でそこそ危険でそこそハードな（※労働環境は最近は随分改善してきています。）山仕事の最大の醍醐味と楽しみは、自分が手をかけた山が5年後、10年後に変わっていく様子を見ることやそれを想像することです。だから、本当はもっと自由に山の将来のことを考えて山仕事がしたいと思っていますし、どうやったらいい山になるかを考えたいのです。幸い私は長期管理を任された地域の山林を預かっていたので、補助事業を使いながらもその中で可能な限り自由に山造りができる環境にありました。山作業は130年以上も造り続けているガウディ―のサグラダ・ファミリアを造っているようだといつも思いながら山に通っていました。（※サグラダ・ファミリアは2026年に完成予定みたいです。）

補助事業が全て悪いわけではありませんが、補助事業とうまく共存するか、将来的にはうまく脱却しない限りは、山仕事の本当の充実感や進歩はないんだろうなと思う。補助を受けて育ったら、しっかり独立して恩返しをしないといつまでたっても大人になれませんからね。いつまでもあると思うな親と補助金である。しかしながら、現在の日本の山仕事の多くが補助事業なしでは成立していないのも事実です。「補助金はいりません」と一言うだけで自由になれるのに簡単でない。かく言う私も林業の補助制度と共存しながら山造りをしてきました。「補助金はもういりません」と言えたら気持ちいいだろうな。

アメリカの経済学者のミルトン・フリードマンという人が著書の中で、米国社会の自由社会から非自由社会への転換について『政府の介入や干渉の基本的発生要因は、善意に満ちた人々が、社会にとって善いことをしようとした結果生み出されてきた。かれらが目的の達成のために採用した方法に問題があった。すなわち、これらの人々は、善いことを達成するのに、自分たち自身のお金によってではなく、他人のお金でやろうとしたところに問題があったのです。このやり方には二つの欠点があり、その一つは、人々が他人のお金を、自分のお金ほど注意深く使うことを期待することは無理であり浪費が発生すること。第二は、他人のお金に依存する限りは、結局は権力を行使しなくてはならなくなるということです。』と書いている。………これは今の日本の林業の現場と林業行政にも当てはまるような気がします。現場の自立と行政の関与（補助）が同時進行しない限り「山仕事の自由」は獲得できません。この現状をなんとかせねば。