【成長ベクトルとは】
企業は常に成長を求められます。その成長戦略を策定するに当たって、
自社の商品やサービスを成長させる手段を４つに類型化したものです。

アンゾフが提言したので、「アンゾフ・マトリクス」とも呼ばれます。

アンゾフは、「製品」と「市場」が「新規」か「既存」か、
という視点で自社事業の成長手段を４つに分けました。

●市場浸透戦略
現在の市場で、現在取り扱っている製品の販売を伸ばす成長戦略です。

●市場開拓戦略
新しく顧客を開拓して、既存製品の販売を伸ばす成長戦略です。

●製品開発戦略
既存の顧客層に向けて、新製品を開発して販売する成長戦略です。

●多角化戦略
新しい製品分野・市場分野に乗り出し、新しい事業を展開することで成長する戦略です。

ケロタンは、新しい女の子に声をかけて、新市場の開拓戦略を取ろうとしました。
そして、その新しい市場である女の子に、竜ノ介という新商品を投入して、
新市場新商品戦略、つまり多角化戦略をとろうとしました。

そしてどちらも受け入れられなかったようですね。

どの戦略をとるべきかは、企業の状況によって異なってきますが、
やはり新規の顧客を取るのはハードルが高いものです。
既存顧客より新規顧客を取るにはコストもかかります。

まずは、今いる既存顧客に、もっと浸透して、
顧客の来店頻度を高め、顧客内のシェアを高めるといった
市場浸透戦略を見直すとこから始めるべきだと考えます。

　マーケティング戦略は何かというと、マーケティング・ミックスの仕組みを作ることと言えます。それほど、マーケティング・ミックスを考えることは重要ということです。

　マーケティング・ミックスの要素として４つのものがあります。
　①製品政策　Product
　②価格政策　Price
　③広告・販促政策　Promotion
　④チャネル政策　Place
　　の４つで、４Ｐと呼ばれます。

　マーケティング活動を行う際、検討対象として製品・販売方法・価格・販売促進策などに
　分類される各種の手段や要素があり、それぞれに多様な可能性と選択肢、もしくは制約があります。

　これらのマーケティング要素は相互に影響を与え合うものであり、
　全体的な整合性を取りつつ、計画的に実施されないと十分な効果は得られません。

　ケロタンのように、商品ラインナップがパッとしないからと言って、
　ケロタン自身をラインナップに投入しても、整合性のとれた
　マーケティングミックスとは言えないでしょうね。

　マーケティングミックスの不整合とは、
　例えば、高額商品を求める人があまりいないスーパーに宝飾品などの高級品を置いても、
　まず売れないでしょう。広告では高級感を訴求しているのに、商品パッケージが安っぽいと、
　顧客の認知は不協和となり、やはり売り上げにつながらないでしょう。

　このように、マーケティングミックスは、
　マーケティング諸要素を有機的に結合して相乗効果を求める活動が求められます。

　製品だけでも駄目、価格だけでも駄目、広告だけでも駄目、販路だけでも駄目
　４つの要素をうまくミックスさせて、マーケティング戦略を成功に導きましょう！

【カニバリゼーションとは】
　カニバリゼーションとは、自社の商品が自社の他の商品を侵食してしまう「共食い」現象のことです。

　製品を市場へ新たに投入する際には他社の競合製品について考えるだけではなく、
　自社製品との関係も考えたうえで、新商品のポジショニングを明確化する必要があります。
　そうでないと、カニバリゼーションを起こしてしまうのです。

　これを避けるためには、製品間での差別化を徹底することで
　自社だけではなく、消費者に差異を感じてもらうことが重要となりますね。

　したがって商品コンセプトを明確にして、
　なおかつそれを消費者へ正確に伝えるマーケティング活動が求められるのです。

　それでもカニバライゼーションが起きてしまった場合、
　商品ラインの追加や削除などによるポートフォリオの再検討や、
　顧客層を変化させるためのポジショニングの再検討、
　あるいは販売経路の変更といった対応などが考えられます。

　なお、カニバリゼーションには本来「人食い・共食い」という意味があります。

　ケロタンは、自分のポジションが危うくなるのも気づかずに、
　友達の　ゲロタンを紹介してしまいました。

　危うし！ケロタン。

他社のOSや機器などに対応する製品を作っているメーカーのことです。

「サード」は第三者という意味であり、当事者からは独立した者ということです。日本での使用はコンピュータ関連で使われることが多いです。

元の機器を製造したメーカー自身が製造した純正品と比べて、
さまざまな機能や性能の幅広いバリエーションの製品が用意され、
価格も安い場合が多いです。

カテゴリーキラーとは、特定の商品分野のみを豊富に品揃え、低価格で提供する小売店業態のことです。

スーパーや百貨店が数多くの品ぞろえに注力し、そこに行けばワンストップで何でも揃う！ということをウリにしているのに対して、
カテゴリーキラーは、カテゴリーつまり、同一商品分野にだけ特化して、圧倒的な品ぞろえを行います。

こんな感じです。

豊富な品ぞろえのほかにも、ローコストオペレーションを徹底して、低価格で提供します。
そのため、カテゴリーキラーが進出すると、その周辺のスーパーや百貨店は、そのカテゴリーの商品が売れなくなり、取り扱いの中止に追い込まれたため、「カテゴリーを殺す」・・・「カテゴリーキラー」と呼ばれるようになりました。

カテゴリーキラーの代表的な企業は
おもちゃのトイザらスですね。

ビックやヨドバシといった家電量販店もカテゴリーキラーですし、
ユニクロもカジュアル衣料品のカテゴリーキラーですね。
スーパーで、家電を買ったり、カジュアル衣料品を買おうという気が起きなくなりました。

しかし最近では、百貨店なども特定分野に絞り込んだ店舗開発を行ったりしていますので、いつまでもカテゴリーキラーが勝ち続ける時代というのでもないですね。

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【６σ（シックスシグマ）とは】

品質管理のためには「ばらつき」をコントロールすることが欠かせません。
不良品は少ないほうがもちろんいいですし、想定より高品質品が混じるのも好ましくありません。そういった「ばらつき」を統計学用語では「標準偏差」といいます。そして「標準偏差」をσ（シグマ）という記号で表すところから、６σの名前がつきました。
６σのばらつきというと、100万回やって3.4回エラーになる確率です。
漫画の中の恋や合格はまずかなわないということですね。
ダンスのばらつきとすると、完璧なロボットのようなダンスですね。

なお、シックスシグマは、1980年代初頭にアメリカのモトローラ社がが生産プロセスを改善するために開発した手法です。日本の製造メーカーなどで実施されていたＱＣなどを研究して生み出されました。　そのあと、ＧＥ（ゼネラル・エレックトリック）社が製造プロセスだけではなく、経営活動中に存在するプロセス全般を対象にした、経営改革手法として知られるようになりました。

シックスシグマの導入には、ＤＭＡＩＣと呼ばれる５つのステップを踏むことで、課題解決を図れるように、なっています。①Define（定義）、②Measure（測定）、③Analyze（分析）、④Improve（改善）、⑤Control（定着）
最初にやるべきことをしっかり決めて、1回きりではなく定着させられるかが重要ですね。

・「売上げの8割は2割の社員に依存する」
・「商品の2割で、8割の売上を獲得する」
　　といった傾向のことです。

　会社などの集団において、業績を上げている社員や
　売れている商品が集中してしまうという経験則です。

　注意しないといけないのは、「パレートの法則」が観察される状態は、
　その会社にとって好ましいとは限らないということです。

　商品であれば、2割に集中して、事業展開するという選択と集中に
　つながることが多いでしょう。

　しかし、2割の社員にだけ報酬を特別に厚くして、
　さらにがんばってもらうより、2割の社員のやり方を他の社員に共有して、
　2割を3割に増やした方がいいのではないでしょうか？

　観測される集中傾向をより強めるのか、傾向を弱めるのか判断することが、
　自社の経営戦略の中で重要になってきますね。

【ＤＥＳ】デットエクイティスワップ（Debt Equity Swap）とは？

事業再生の局面などで使われる財務改善の手法の一つです。
負債（Debt)と資本（Equity)との交換です。
借金を自己資金にできる！というと魔法の技のようですが、当然、債権者の同意が必要です。

利用されるケースとして多いのが、社長自らが、自社に対して貸付を行なっていたのに、
会社から返済できない場合に、この負債を資本に振り替えます。
これにより、会社返済義務のある負債が減り、返済の必要がない資本が増え、
自己資本比率が向上するというメリットがあります。

しかし、債権者が金融機関の場合、中小企業にはDESは適用されるケースは多くありません。
DESだと金融機関が株式を保有する形になるので、主に大企業に適用されます。

そうすると、中小企業はどうなるかというと、主にDDS(デット・デット・スワップ)の方が適用されます。
DDSだと、負債は負債のままですが、劣後ローンとして借り換えられるため、
金融機関における査定では、過剰債務を解消し、財務体質の安全性が改善するとみなされます。

事業再生時の過剰債務を解消などに、DESやDDSはひとつの手段でありますが、
会社の状況に応じて、採用できる手法を検討する必要がありますね。

投資家が自らの投資対象の適格性を把握するために行う調査活動全般のことです。証券の発行時や、Ｍ＆Ａの際に、企業の価値が適切かを見極めるものです。

事業として伸びるのか、法務の視点で契約や特許などに問題がないか、財務の視点で財務諸表が信用できるのかなどを確認していきます。

最近では、事業再生の用語としても定着してきています。例えば、債務超過に陥った時に、銀行や、外部のコンサルタントがデューデリジェンスを行い、返済スケジュールを見なおしたり、債権を一部放棄してでも、再生するのに、ふさわしい、適切な企業なのかを見極めるわけです。

事業性があるかは非常に評価が難しいですし、法務や財務面でも、本当に問題がないかを確認するのは、企業の内部まで入り込んで調査することが必要になります。